皆さま、こんにちは。

暦の上では春を迎えましたが、朝晩は冷え込む日が続いております。
いかがお過ごしでしょうか。

この度、2026年2月1日に開催された第23回日本生殖心理学会・学術集会に参加してまいりました。

今回は「社会変容とサイコソーシャルケア：わたしたちはどうサバイバルするか？」というテーマのもと、講演がございました。

不妊治療の保険適用後における患者様や医療現場の変化等について、多職種の方が発表され、
非常に有意義な学会でした。

その中でも特に印象に残っている演題についてご紹介させていただきます。

「提供型医療について」

先進国の中でも、提供型医療に関する分野については、日本の法律やガイドラインの整備がまだ不十分で、これから適切に運用されるようにシステムを構築していく必要があるとの指摘がありました。その場で同意できない(生まれてくる)子どもの利益を最善に考えることが重要であること、治療機関としては告知の支援など治療後のフォローを継続してくことが必須であることなどが報告されました。今後の課題点はまだまだたくさんあるように思いますが、関係者が広く問題を共有しながら、適切な運用が進められていくことを願っています。

「保険適用になってどう変わったか」

シンポジウムでは、多職種それぞれの立場からの意見が示されました。看護師からは、制度上、年齢や治療回数が明確に規定された枠組みの中で治療を進めることは、公正性・公平性を担保できる一方で、患者様一人ひとりの背景や希望を十分に反映できないという限界がある、という意見がありました。そのような中でも、私たちスタッフは、患者様が納得して治療を進めていけるよう、結果だけでなく治療の過程にも寄り添い、共に考えていける関わりを大切にしていきたいと、改めて感じました。

「診療報酬改定を踏まえた生殖医学領域における取り組みと今後の課題」

2年に1度行われる診療報酬改定は、臨床現場の要望を医療制度に反映させる重要な機会ですが、改定に携わる医療者は限られています。

2022年4月の不妊治療の保険適用以降、生殖医学領域では診療報酬改定の重要性が各段に高まった一方、課題やハードルも多く、改定の１年半前程から次の改定に向けて話し合いが開始されていますが、提案された要望のうち、19％程しか反映されていないのが現状です。

要望を反映してもらうには、ガイドラインなどの根拠に基づき、誰が聞いても納得する内容をエビデンスを添えて提出する必要があるため、学会横断的に提案技術のエビデンス構築、ガイドライン記載、職種間の意見の集約等が必須であり、今後も幅広い議論を重ねていく必要性を強く感じる内容でした。

今年は診療報酬改定が行われる年です。
医療現場でも改定に伴う対応が必要となり、混乱が生じることも考えられます。
当院では、皆さまにわかりやすくご説明し、安心して通院していただけるよう、スタッフ一同取り組んでまいります。

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春木レディースクリニック

心理カウンセラー濱口、栄養カウンセラー花田、看護部　田渕、受付　安藤　西田　井上